生成AIの普及に伴うサーバー需要の爆発を背景に、韓国のサムスン電子やSKハイニックスをはじめとするメモリメーカーが市場価格の決定権を握る「売り手市場」が続いている。各社が生産リソースを収益性の高いAI向け製品へ優先的に割り当てている影響で、2026年1〜3月期のストレージ価格は前年同期比で4〜5割という大幅な上昇を見せる見通しだ。
AIに呑み込まれたーー中国スマホ業界にメモリ危機 “価格があっても製品がない”
こうしたコスト圧力を受け、中国スマートフォンメーカー各社は相次いで、年間端末出荷台数を下方修正した。複数の報道によると、シャオミ（小米）とOPPOは年間受注を20％以上、vivoは約15％削減する。新興国に強い伝音（Transsion、トランシオン）の出荷見通しも縮小した。
各社の調整は主に、利益率の低い中低価格帯モデルや、海外市場向け製品に集中している。これに先立ち、OPPOはコスト圧力を緩和するためサブブランドの「realme」を統合し、組織再編によってグループ内のコスト低減を図っている。
一方、独自の動きを見せるのがファーウェイ（華為技術）だ。同社はサプライチェーンの徹底した国産化によりコスト優位性を確保しており、他社が値上げや減産に動く隙を突き、「Pura」シリーズや「nova」シリーズの値下げによってシェア拡大を狙う構えだ。
スマホ市場逆風下、realmeがOPPOに復帰 効率重視の再編へ
サプライチェーン関係者によると、メモリメーカー各社は収益性の高いサーバー向け供給を最優先しており、スマートフォン向けの供給不足と価格高騰は当面避けられない情勢だという。英調査会社オムディア（Omdia）のアナリストは、こうしたコスト増の連鎖により、2026年の世界のスマートフォン市場は緩やかな成長から約1％の縮小に転じると予測している。
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